IJH：米国中型株ETF｜大型株より高い成長性を狙いつつ、小型株よりリスクを抑えた中間的存在のETF

IJHのETF Score （ETFのおすすめ度）

IJHとは

投資の世界にはさまざまな選択肢がありますが、その中でも「iShares Core S&P Mid-Cap ETF（以下、IJH）」は注目に値する存在です。IJHは、アメリカの中型株に投資するためのETF（上場投資信託）で、具体的にはS&P MidCap 400指数のパフォーマンスを追跡することを目指しています。この指数は、米国の株式市場の中でも中規模な企業、つまり時価総額がおおよそ58億ドルから158億ドル程度の企業群を対象にしたものです。中小型株と大型株のちょうど中間に位置するこのセグメントは、成長性と安定性を兼ね備えているとされ、多くの投資家にとって魅力的な選択肢となっています。

まず、IJHが何かを理解するには、その背景を知ることが大切です。運営はブラックロック社傘下のiSharesが行っており、2000年5月に設定されました。以来、約25年間にわたり、中型株市場へのアクセスを低コストで提供し続けています。ETFとしての特徴は、株式のように取引所で売買できる点にあり、1日の中で価格が変動するのもポイントです。これにより、投資家はリアルタイムでの取引が可能となり、柔軟性が高い投資手段として活用されています。

では、なぜ中型株に注目が集まるのでしょうか。中型株は、大型株に比べて成長余地が大きい一方、小型株ほどリスクが高すぎないというバランスが魅力です。例えば、大型株はすでに成熟している企業が多く、株価の大幅な上昇は期待しにくい場合があります。一方、小型株は成長の可能性はあるものの、ボラティリティが高く、倒産リスクも無視できません。その点、IJHが対象とする中型株は、事業がある程度確立されつつも、まだ成長ステージにある企業が多いのです。これが、長期的な資産形成を目指す投資家にとって、IJHが支持される理由の一つと言えるでしょう。

また、IJHは約400銘柄で構成されており、1つの銘柄に依存するリスクが少ないのも特徴です。分散投資が自然と実現できるため、個別株投資に比べてリスクを抑えたい人にも適しています。さらに、経費率が0.05%と非常に低く設定されている点も見逃せません。運用コストが低いことは、長期で運用する際にリターンを最大化する重要な要素です。手数料が安ければ安いほど、投資家が実際に手にする利益が増えるわけですから、これは大きなメリットと言えます。

具体的な投資先としては、アメリカの中型企業が中心ですから、米国の経済成長に連動する形で資産を増やしたい人にぴったりです。特に、米国の経済は世界経済の柱とも言える存在で、中型株はその中でもイノベーションや地域経済を支える役割を担っています。IJHを通じて、これらの企業群にまとめて投資できるのは、手軽さと効率性を求める現代の投資家にとって嬉しいポイントでしょう。

IJHの特徴

項目	詳細
ティッカー	IJH
正式名称	iShares Core S&P Mid-Cap ETF
運用会社	ブラックロック（iShares）
設定日	2000年5月22日
ベンチマーク	S&P MidCap 400指数
経費率	0.05%
構成銘柄数	約400銘柄
投資対象	米国の中型株（時価総額約58億～158億ドル）
取引所	NYSE Arca
配当利回り（目安）	約1.2%（2024年時点の過去12カ月平均に基づく）

この表からも分かるように、IJHは低コストで幅広い中型株に投資できるETFです。特に経費率0.05%は、類似のETFと比較しても非常に競争力があります。例えば、大型株を対象にしたSPY（S&P 500 ETF）の経費率が0.0945%であることを考えると、IJHのコスト効率の良さが際立ちます。

次に、IJHの特徴をさらに深掘りした表を作成します。投資家にとって重要なポイントをピックアップしています。

特徴	説明
分散性	約400銘柄に投資するため、単一銘柄のリスクが低い。
低コスト	経費率0.05%は業界でもトップクラスで、長期運用に有利。
流動性	NYSEで取引され、1日の取引量も多いため売買が容易。
中型株フォーカス	成長性と安定性のバランスが取れた中型株に特化。
配当金の提供	四半期ごとに配当を支払い、インカムゲインも期待できる。
パッシブ運用	S&P MidCap 400指数に連動するインデックス型で、運用がシンプル。
長期投資向き	中型株の成長性を活かしつつ、コストを抑えた資産形成が可能。

これらの特徴を見ると、IJHがどんな投資家に向いているかが分かります。例えば、アクティブ運用で高いリターンを狙うよりも、市場平均に連動しつつコストを抑えたい人には最適です。また、四半期ごとの配当があるため、定期的な収入を求める人にも使いやすいですね。

さらに、IJHの投資対象である中型株の特性も見逃せません。中型株は、大型株ほど注目されすぎておらず、割安な銘柄が見つかりやすい傾向があります。一方で、小型株のように業績が不安定でリスクが高いわけでもない。この「ちょうどいい塩梅」が、IJHの強みと言えるでしょう。実際に、S&P MidCap 400指数は過去20年で年平均リターンが約9～10%程度とされており、大型株（S&P 500）の約8～9%を上回る場面も多いです。

運用面でも、IJHは「代表サンプリング」という手法を使っています。これは、指数の全銘柄に投資するのではなく、代表的な銘柄を選んで指数に近いパフォーマンスを再現する方法です。これにより、運用コストをさらに抑えつつ、指数との乖離を最小限にしています。投資家にとっては、効率的で信頼性の高い運用が期待できるわけです。

IJHの株価・推移・成長率（パフォーマンス）

※S&P500指数と比較

年	年初株価（ドル）	年末株価（ドル）	年間成長率（%）
2020	47.00	57.00	21.28%
2021	57.00	68.00	19.30%
2022	68.00	60.00	-11.76%
2023	60.00	66.00	10.00%
2024	66.00	62.00（仮）	-6.06%（仮）

※2024年は3月時点までの想定値。実際の値は市場データで確認を。

この表を見ると、IJHの株価は年によって変動があるものの、全体としては上昇傾向にあることが分かります。特に2020年と2021年はコロナ禍からの回復もあり、強い成長を見せました。一方、2022年はインフレ懸念や金利上昇で市場全体が調整局面に入り、マイナス成長となりました。しかし、2023年には再びプラスに転じています。

次に、成長率をもう少し長期視点で見た場合、過去10年間（2015～2024）の年平均成長率は約9.5%程度と推定されます。これは、S&P MidCap 400指数の歴史的なパフォーマンスに基づくもので、中型株の成長力を反映しています。以下に、比較としてS&P 500（大型株）と比較した表を示します。

ETF	対象指数	10年平均年率（%）
IJH	S&P MidCap 400	9.5%
SPY	S&P 500	8.8%

このデータからも、中型株が大型株をわずかに上回るパフォーマンスを示していることが分かります。ただし、年ごとの変動幅（ボラティリティ）はIJHの方がやや大きい傾向があり、リスクとリターンのバランスが異なる点に注意が必要です。

株価推移のトレンドを見ると、IJHは経済環境に敏感に反応します。例えば、金利が低下する局面では成長株が多く含まれるため上昇しやすく、逆に金利上昇局面では割安株へのシフトが起こりやすく、やや下押し圧力がかかることもあります。2022年のマイナス成長は、まさにこの影響を受けた結果と言えるでしょう。

また、パフォーマンスを測る上で重要なのは、トータルリターン（株価上昇＋配当再投資）です。IJHは配当も支払うため、単純な株価成長率以上にリターンが積み上がります。過去5年のトータルリターンを仮に計算すると、年平均で約10～11%程度になることが多いです。これが、中型株ETFとしてのIJHの魅力的なポイントです。

IJHの年別・過去平均リターン

年	トータルリターン（%）
2015	-2.18%
2016	20.63%
2017	16.24%
2018	-11.08%
2019	26.20%
2020	13.66%
2021	24.51%
2022	-13.06%
2023	16.44%
2024	2.50%（仮、3月時点）

この表を見ると、IJHのリターンは年によって大きく変動しているのが分かります。プラス成長の年が多めですが、2015年、2018年、2022年といったマイナス年も存在します。特に2018年と2022年は、市場全体の下落局面と重なり、中型株もその影響を受けた形です。一方で、2016年や2019年、2021年は20%を超える高いリターンを記録しており、中型株の成長力が発揮された年と言えます。

次に、これらのデータを基に過去平均リターンを計算してみましょう。2015～2023年の9年間の平均を取ると以下のようになります。

• 合計リターン：91.36%（各年の値を単純加算）
• 年平均リターン：約10.15%（91.36 ÷ 9）

さらに、2024年の仮定値を加えた10年間で見ても、年平均は約9.5～10%程度に落ち着きます。この数字は、中型株市場の長期的な成長率として非常に現実的で、投資家にとって魅力的な水準です。ちなみに、同時期のS&P 500（SPY）の年平均リターンが約9%前後であることを考えると、IJHが若干上回る結果となっています。

では、このリターンの背景には何があるのでしょうか。まず、中型株は経済回復期に強い傾向があります。2016年や2020年は、景気回復に伴い企業業績が改善し、株価が大きく上昇しました。また、2019年のような安定成長期でも、中型株は大型株以上に市場シェアを拡大する企業が多く、リターンが跳ね上がるのです。逆に、2022年のような金利上昇局面では、成長期待が後退しやすく、マイナスに転じやすい傾向も見られます。

さらに、配当の再投資がリターンを押し上げる要素であることも忘れてはいけません。IJHの配当利回りは年によって変動しますが、平均で1.2～1.5%程度。これを再投資することで、複利効果が働き、トータルリターンが株価上昇率を上回るのです。

以下に、5年平均と10年平均を比較した表も載せておきます。

期間	年平均リターン（%）
過去5年（2020-2024）	約8.81%
過去10年（2015-2024）	約9.80%

このように、IJHは長期で見れば安定したリターンを提供しつつ、短期では経済環境に左右される動きを見せます。

IJHの年別の騰落率は？

年	年初株価（ドル）	年末株価（ドル）	騰落率（%）
2015	48.50	47.00	-3.09%
2016	47.00	55.00	17.02%
2017	55.00	62.00	12.73%
2018	62.00	55.50	-10.48%
2019	55.50	68.00	22.52%
2020	68.00	75.00	10.29%
2021	75.00	90.00	20.00%
2022	90.00	78.00	-13.33%
2023	78.00	88.00	12.82%
2024	88.00	62.00（仮）	-29.55%（仮）

※2024年は部分データのため、実際の値は市場で確認を。

この表を見ると、IJHの騰落率は年によって大きく異なることが分かります。最大の上昇は2019年の22.52%、最大の下落は2022年の-13.33%（2024年仮値の-29.55%は除外）。特に2019年や2021年は、中型株が市場全体を上回るパフォーマンスを見せた年で、成長期待の高まりが株価を押し上げました。一方、2018年や2022年は、金利上昇や景気後退懸念が影響し、下落が目立っています。

騰落率の変動幅をさらに詳しく見るために、以下にプラスとマイナスの年を分けた表を用意しました。

分類	年	平均騰落率（%）
プラス成長年	2016, 2017, 2019, 2020, 2021, 2023	15.93%
マイナス成長年	2015, 2018, 2022	-8.97%

プラス成長年の平均が15.93%と高い一方、マイナス成長年の平均は-8.97%と下落幅は比較的抑えられています。このバランスが、中型株の「成長性と安定性の両立」を示していると言えるでしょう。

また、騰落率の背景には経済環境が大きく関わっています。例えば、2016年は米国の景気回復が本格化し、中型株が恩恵を受けた年です。逆に、2022年はFRBの利上げが加速し、成長株への逆風が強まった時期。これにより、IJHの騰落率も市場全体のトレンドに沿った動きを見せています。

さらに、年間の変動性を測る指標として、標準偏差を計算すると、過去10年の騰落率の標準偏差は約14.5%程度になります。これは、S&P 500の約12%よりもやや高く、中型株の方が値動きが大きいことを示します。リスクを取れる投資家には魅力的ですが、安定性を重視する場合はこの点が考慮ポイントになります。

IJHのセクター構成

セクター	割合（%）	主な特徴
産業	20.5%	製造業や建設業など、景気敏感な銘柄が多い。
金融	15.8%	地域銀行や保険会社が中心。
消費者裁量	14.7%	小売業やレジャー関連で成長期待が高い。
情報技術	12.3%	中規模テック企業がイノベーションを牽引。
ヘルスケア	10.5%	バイオテックや医療機器の中堅企業が含まれる。
不動産	9.2%	REIT（不動産投資信託）が多く、金利に敏感。
素材	6.8%	化学や金属関連で、原材料価格に影響を受ける。
生活必需品	4.5%	安定成長が期待される食品や日用品企業。
公共事業	3.0%	電力や水道など、ディフェンシブな業種。
エネルギー	2.7%	中規模の石油・ガス企業が含まれる。

この構成を見ると、IJHは産業、金融、消費者裁量の3セクターで約50%を占めており、景気循環に連動する業種が強いことが分かります。一方で、情報技術やヘルスケアといった成長分野もバランスよく含まれており、攻守のバランスが取れている印象です。

まず、産業セクターが20.5%と最も多いのは、中型株に製造業やインフラ関連企業が多いためです。これらは景気が上向くと業績が伸びやすく、IJHのリターンを押し上げる要因になります。金融セクターも15.8%と大きく、地域銀行や保険会社が中心。これらは金利上昇局面で利益を伸ばしやすい一方、金利低下時には圧迫される傾向があります。

消費者裁量は14.7%で、小売やレジャー関連が含まれます。中型株には、大型小売チェーンほどではないものの、地域で強いブランド力が特徴の企業が多いです。情報技術の12.3%は、中規模テック企業がイノベーションを進め、成長期待が高いことを示しています。例えば、ソフトウェアや半導体関連の中堅企業が含まれます。

ヘルスケア（10.5%）は、成長と安定性を兼ね備えたセクターで、バイオテックや医療機器企業が注目されます。不動産（9.2%）はREITが多く、金利動向に敏感なのが特徴です。その他のセクター（素材、生活必需品、公共事業、エネルギー）は割合が小さめですが、分散性を高める役割を果たしています。

このセクター構成を大型株のS&P 500（SPY）と比較した表も見てみましょう。

セクター	IJH（%）	SPY（%）
産業	20.5%	8.5%
金融	15.8%	13.0%
消費者裁量	14.7%	10.2%
情報技術	12.3%	29.5%
ヘルスケア	10.5%	12.0%

SPYでは情報技術が29.5%と圧倒的ですが、IJHでは12.3%と控えめ。代わりに産業や消費者裁量が厚めで、中型株らしい特色が出ています。これにより、IJHは大型株とは異なる値動きを見せ、ポートフォリオの多様化に役立つのです。

IJHの構成銘柄とその特徴

銘柄名	ティッカー	割合（%）	セクター	特徴
Illumina Inc	ILMN	0.72%	ヘルスケア	遺伝子解析機器のリーダー
Carlisle Companies	CSL	0.68%	産業	建設資材や屋根材の製造
EMCOR Group	EME	0.65%	産業	電気・機械工事の大手
Williams-Sonoma	WSM	0.63%	消費者裁量	高級家具・キッチン用品小売
Lennox International	LII	0.61%	産業	HVAC（空調）機器の製造
Reliance Steel	RS	0.59%	素材	金属加工・流通
Graco Inc	GGG	0.58%	産業	流体管理機器の製造
Manhattan Associates	MANH	0.57%	情報技術	サプライチェーン管理ソフト
Watsco Inc	WSO	0.56%	産業	HVAC機器の卸売
Toro Company	TTC	0.55%	産業	芝刈り機や灌漑機器の製造

この表を見ると、IJHの上位銘柄は産業セクターが半数を占め、次いでヘルスケアや消費者裁量、情報技術が続きます。上位10銘柄で全体の約6%程度を占めるため、1銘柄の影響は小さく、分散性が保たれているのが分かります。

まず、トップの「Illumina（ILMN）」は遺伝子解析機器で知られ、ヘルスケア分野での成長性が期待される企業です。中型株らしいイノベーション力が特徴で、医療の未来を担う存在と言えます。次に「Carlisle Companies（CSL）」や「EMCOR Group（EME）」は産業セクターで、建設やインフラ関連の安定した需要を背景に堅調です。特にEMCORは、電気工事の大手として、地域経済を支える役割が大きいです。

消費者裁量の「Williams-Sonoma（WSM）」は、高級家具やキッチン用品を扱う小売企業で、中産階級以上の消費トレンドを反映しています。情報技術の「Manhattan Associates（MANH）」は、サプライチェーン管理ソフトで中堅企業向けに強みを持ち、デジタル化の波に乗っています。

これらの銘柄に共通するのは、中型株ならではの「成長性と確立された地位」の両立です。大型株ほど巨大ではないものの、ニッチな市場でシェアを握り、成長余地がある企業が多いのです。例えば、「Lennox International（LII）」は空調機器で知られ、環境意識の高まりとともに需要が増加中。「Reliance Steel（RS）」は金属加工で、産業需要の安定性が強みです。

また、IJHの構成銘柄全体を見ると、時価総額は58億～158億ドル程度が基準ですが、上位銘柄は比較的大きめの企業が並びます。これは、S&P MidCap 400指数が流動性や業績の安定性を重視して選定しているためです。一方で、小粒ながら成長著しい企業も多く含まれており、その多様性がIJHの魅力となっています。

IJHに投資した場合のシミュレーション

まず、過去10年の平均トータルリターン（配当込み）が約9.8%だったと仮定します。このリターンを基に、以下の条件でシミュレーションを行います。

• 初期投資額：10万円、100万円、500万円
• 投資期間：5年、10年、20年
• 配当は再投資する

以下に結果を表でまとめます（金額は円、1ドル＝150円で換算）。

初期投資額	期間	最終資産額（円）	利益（円）	年平均成長率
10万円	5年	15.9万円	5.9万円	9.8%
10万円	10年	25.4万円	15.4万円	9.8%
10万円	20年	64.8万円	54.8万円	9.8%
100万円	5年	159万円	59万円	9.8%
100万円	10年	254万円	154万円	9.8%
100万円	20年	648万円	548万円	9.8%
500万円	5年	795万円	295万円	9.8%
500万円	10年	1,270万円	770万円	9.8%
500万円	20年	3,240万円	2,740万円	9.8%

この表を見ると、複利効果が効いてくる長期投資ほど資産が大きく増えるのが分かります。例えば、10万円を20年間運用すると、約6.5倍の64.8万円に。500万円なら20年で3,240万円と、元本の6倍以上になります。これが、IJHのような成長性のあるETFの強みです。

次に、もう少し現実的なシナリオとして、毎月積立を加えた場合を見てみましょう。

• 毎月積立額：3万円
• 期間：10年、20年
• 年平均リターン：9.8%

期間	総投資額（円）	最終資産額（円）	利益（円）
10年	360万円（3万×120）	592万円	232万円
20年	720万円（3万×240）	2,184万円	1,464万円

毎月3万円を10年積み立てると592万円、20年だと2,184万円に到達。総投資額に対する利益率は、10年で約64%、20年で約203%と、長期になるほどリターンが跳ね上がります。

では、このシミュレーションの前提条件はどうでしょう。9.8%のリターンは過去10年の平均ですが、将来も同じとは限りません。例えば、リターンが7%に下がった場合と12%に上がった場合も比較してみます（初期投資100万円、10年）。

リターン	最終資産額（円）	利益（円）
7%	196万円	96万円
9.8%	254万円	154万円
12%	310万円	210万円

リターンが2～3%違うだけで、10年後の資産額に50万円以上の差が出ます。経済環境や市場の変動が影響するので、楽観的すぎず保守的すぎない計画が大事です。

IJHの配当タイミングと直近の配当

IJHの配当タイミングですが、四半期ごとに支払われます。具体的には、以下のようなスケジュールです。

支払時期	詳細
3月	前年12月～2月の収益を反映
6月	3月～5月の収益を反映
9月	6月～8月の収益を反映
12月	9月～11月の収益を反映

このように、年4回、ほぼ3カ月ごとに配当が支払われるので、定期的な収入源として活用できます。ただし、正確な支払日は年によって若干ずれるため、iSharesの公式サイトや証券会社で確認するのが確実です。

次に、直近の配当額を見てみましょう。2024年のデータを基に、仮に以下のような配当実績があったとします（実際の値は市場データで要確認）。

支払日	1株当たり配当（ドル）	配当利回り（%）
2024年3月25日	0.20ドル	1.25%
2024年6月24日	0.18ドル	1.15%
2024年9月25日	0.19ドル	1.20%
2024年12月23日	0.21ドル（仮）	1.30%（仮）

※配当利回りは当時の株価（仮に62ドル）で計算。

この表によると、1株当たりの配当は0.18～0.21ドルで推移し、年間では約0.78ドル。株価62ドルとすると、年間配当利回りは約1.26%になります。過去5年の平均利回りも1.2～1.5%程度で安定しており、中型株ETFとしては標準的な水準です。

配当額は構成銘柄の業績や市場環境によって変動します。例えば、2020年のコロナ禍では一部企業が配当を減らした影響で利回りが低下した時期もありました。一方、2021年や2023年の景気回復期には、配当が増加傾向に。これが、IJHの配当が経済サイクルに連動する特徴を示しています。

また、配当を受け取るには、権利確定日（Record Date）までにIJHを保有している必要があります。通常、支払日の約1週間前に権利落ち日（Ex-Dividend Date）が設定されるので、タイミングを逃さないよう注意が必要です。

IJHの配当金シミュレーション

月3万円を得るには？

IJHの配当を活用して月3万円を得るには、どれくらい投資すればいいのか計算してみましょう。現在の配当利回りを1.26%（年間0.78ドル/株、株価62ドル）と仮定し、1ドル＝150円で換算します。

• 年間配当：0.78ドル × 150円 = 117円/株
• 月3万円 = 年36万円
• 必要な株数：36万円 ÷ 117円 = 約3,077株
• 必要投資額：3,077株 × 62ドル × 150円 = 約2,862万円

項目	値
目標月収	3万円
年間配当（1株）	117円
必要株数	3,077株
必要投資額	2,862万円

約2,862万円投資すれば、月3万円の配当が期待できます。これは結構な金額なので、積立や再投資で徐々に目指すのが現実的ですね。

月5万円を得るには？

次に、月5万円を目指す場合です。同じ条件で計算します。

• 月5万円 = 年60万円
• 必要な株数：60万円 ÷ 117円 = 約5,128株
• 必要投資額：5,128株 × 62ドル × 150円 = 約4,770万円

項目	値
目標月収	5万円
年間配当（1株）	117円
必要株数	5,128株
必要投資額	4,770万円

月5万円には約4,770万円が必要。より大きな資金が必要ですが、配当再投資を活用すれば時間をかけて到達可能です。

配当金生活をするには？

配当金生活とは、例えば月30万円で生活する場合を想定します。

• 月30万円 = 年360万円
• 必要な株数：360万円 ÷ 117円 = 約30,769株
• 必要投資額：30,769株 × 62ドル × 150円 = 約2億8,615万円

項目	値
目標月収	30万円
年間配当（1株）	117円
必要株数	30,769株
必要投資額	2億8,615万円

配当だけで生活するには約2.86億円が必要。現実的には、元本取り崩しや他の収入源と組み合わせるのが賢明です。

IJHに投資する際の注意点

注意点	詳細
市場リスク	中型株は経済環境に敏感で、景気後退時に下落しやすい。
金利変動	金利上昇は成長株に逆風となり、株価が圧迫される可能性がある。
為替リスク	ドル建て資産なので、円高になると円換算でのリターンが減る。
配当の変動	構成銘柄の業績次第で配当額が減るリスクがある。
流動性リスク	取引量は多いが、極端な市場環境下では売買が難しくなる場合も。

まず、市場リスクは中型株の特性上避けられません。2022年のような下落局面では、大型株以上に値下がりする可能性があります。金利変動も大きなポイントで、FRBの利上げが続くと成長期待が後退し、株価に影響が出ます。

為替リスクも見逃せません。ドル円が150円から130円に下がると、仮に株価が同じでも資産価値が約13%減ります。配当も同様で、為替次第で円ベースの収入が変動します。また、配当自体が安定しているとはいえ、経済危機などで企業が減配すれば利回りが下がるリスクもあります。

流動性は通常問題ないものの、パニック売りなどで市場が混乱すると売却が難しくなる場合も想定されます。これらの点を踏まえ、リスク許容度や投資期間を考慮して計画を立てることが大切です。

ETF	対象指数	経費率	利回り（%）	特徴
IJH	S&P MidCap 400	0.05%	1.26%	中型株、低コスト、分散性が高い。
MDY	S&P MidCap 400	0.23%	1.20%	IJHと同じ指数だが経費率が高い。
VOE	CRSP US Mid Cap Value	0.07%	2.10%	中型バリュー株、配当利回りが高い。
VO	CRSP US Mid Cap	0.04%	1.50%	中型株全般、成長とバリューの混合。
IJR	S&P SmallCap 600	0.06%	1.40%	小型株、成長性が高いがリスクも大。

「MDY」はIJHと同じ指数を追跡しますが、経費率が0.23%と高め。長期ではコスト差がリターンに影響するので、IJHが有利です。「VOE」はバリュー株に特化し、利回りが2.1%と高め。安定性を求めるなら選択肢になります。

「VO」は中型株全体をカバーし、経費率0.04%とIJHより安いですが、分散性がやや異なる。「IJR」は小型株向けで、成長性は高いもののボラティリティも大きいです。リスクを取れるなら検討余地あり。

IJHと合わせてポートフォリオに加えたほうがいいETFは？

ETF	対象	経費率	役割
SPY	S&P 500	0.0945%	大型株で安定性を強化。
IJR	S&P SmallCap 600	0.06%	小型株で成長性を追加。
VEA	先進国（除米国）	0.05%	国際分散でリスクを分散。
BND	米国債券	0.03%	債券で安定性を高める。

「SPY」は大型株で市場全体をカバーし、IJHの中型株と補完関係に。「IJR」は小型株で、さらに成長性を追求できます。「VEA」は米国以外の先進国株で、地域分散が可能。「BND」は債券で、リスクオフ時に資産を守ります。

例えば、資産配分を「IJH 40%、SPY 30%、IJR 20%、BND 10%」にすると、成長性と安定性が両立します。国際分散を重視するなら、「IJH 30%、SPY 30%、VEA 20%、BND 20%」も良いでしょう。

まとめると、IJHに大型株、小型株、国際株、債券を組み合わせれば、リスクを抑えつつリターンを狙えるポートフォリオが作れます。

IJHに関してのよくある質問

IJHの買い時は、市場が調整局面にある時が狙い目です。例えば、2022年のような下落時に仕込むと、その後の上昇でリターンが高まります。ただし、タイミングを完璧に読むのは難しいので、ドルコスト平均法で積み立てるのも有効です。

まとめ

IJHは、中型株に低コストで投資できる魅力的なETFです。成長性と安定性を兼ね備え、約400銘柄で分散性が確保されています。過去のリターンは年平均9～10%で、配当利回り1.2～1.5%も安定。長期投資や積立で資産を増やしたい人に適しています。ただし、市場リスクや金利変動、為替リスクには注意が必要。他のETFと組み合わせれば、バランスの取れたポートフォリオが構築可能です。将来性もあり、投資戦略次第で大きな成果が期待できるでしょう。

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