VT：世界全体株式ETF｜米国、先進国、新興国すべてを網羅し、超分散投資を実現するETF

VTのETF Score （ETFのおすすめ度）

VTとは

VT（正式名称：Vanguard Total World Stock ETF）は、世界中の株式市場への投資を1本で実現できるETF（上場投資信託）として知られています。運営はバンガード社で、低コストかつ幅広い分散投資を求める投資家に人気です。具体的には、アメリカを含む先進国や新興国の株式を網羅しており、1つの銘柄でグローバルな市場動向を追える手軽さが魅力です。

このETFは、FTSE Global All Cap Indexという指数に連動する形で運用されています。この指数は、大型株から小型株までを含み、世界中の約9,000以上の企業をカバー。投資家にとっては、国や地域ごとの個別株を選ぶ手間を省きつつ、経済成長の恩恵を幅広く受けられる手段として重宝されています。

VTの歴史を振り返ると、2008年6月に設定されました。当時はリーマンショック直前のタイミングで、市場が混乱する中でのスタートだったわけです。それでも、低コスト運用と長期的な視点で支持を集め、現在では総資産額が数百億ドル規模に成長しています。2025年3月時点でのデータでも、その規模と信頼性は引き続き高いままです。

では、VTがどんな投資家に向いているのか。まず、初心者にとっては「どこに投資すればいいか分からない」という悩みを解消してくれる存在です。一方で、経験豊富な投資家にとっても、ポートフォリオの基盤として活用しやすい設計になっています。リスク分散を重視しつつ、世界経済全体の成長に賭けたい人にはうってつけと言えるでしょう。

ただし、世界中に投資するがゆえに、アメリカ市場の比重が大きい点や、新興国のリスクが含まれる点は押さえておくべきポイントです。たとえば、アメリカが約60%を占める一方で、アジアや欧州、新興国の割合も無視できません。このバランスが、VTの強みでもあり、特徴的な部分でもあるのです。

また、バンガード社といえば、低コスト運用で有名な会社です。VTの経費率（Expense Ratio）は驚くほど低く、年0.07%（2025年3月時点）。これは、同じようなグローバルETFと比べても際立って安い水準で、長期投資を考えている人にはコスト面での大きなアドバンテージになります。

投資スタイルとしては、基本的にインデックス型なのでアクティブ運用のような派手さはありません。市場平均に連動する形ですから、大きな値動きを狙う短期トレーダーよりは、じっくり資産を育てたい長期投資家に適しています。そのため、「ほったらかし投資」をしたい人にもおすすめです。

VTを理解する上で大事なのは、「1本で完結する手軽さ」と「世界経済への幅広いアクセス」という2つの軸。これが、他のETFや個別株投資とは一線を画すポイントです。

VTの特徴

項目	内容
名称	Vanguard Total World Stock ETF (VT)
運用会社	バンガード（Vanguard）
設定日	2008年6月24日
連動指数	FTSE Global All Cap Index
総資産額	約470億ドル（2025年3月時点）
経費率	0.07%（年率）
投資対象	世界中の株式（先進国・新興国、大型株～小型株）
銘柄数	約9,831銘柄（2025年3月時点）
地域分散	アメリカ約60%、欧州約18%、アジア太平洋約13%、新興国約8%、その他約1%
配当利回り	約1.8%（2025年3月時点、直近データに基づく）
取引所	NYSE Arca

この表を見ると、VTの特徴が一目瞭然です。まず、約9,831銘柄という圧倒的な銘柄数が目を引きます。これだけ多いと、1つの企業や地域が不調でも全体への影響が小さく、リスク分散の効果が期待できます。たとえば、アメリカのテック企業が下落しても、欧州や新興国の企業がカバーする可能性があるわけです。

次に、地域分散のバランスもポイント。アメリカが約60%と大きな割合を占めていますが、残りの40%は国際市場に広がっています。特に新興国が8%ほど含まれているのは、成長性を重視する投資家にとって魅力的でしょう。新興国はリスクが高い分、経済成長が進めば大きなリターンを生む可能性があります。

経費率の0.07%は、バンガードの強みを象徴する数字です。他のグローバルETFだと、0.2%や0.3%を超えるものも珍しくない中、この低コストは長期投資での利益を最大化する助けになります。たとえば、100万円を投資した場合、年間の手数料はわずか700円。10年でも7,000円ですから、コスト意識の高い人には嬉しい水準です。

投資対象が大型株から小型株まで含まれる点も見逃せません。大型株は安定感があり、小型株は成長性が期待できる。この両方をカバーすることで、バランスの取れた運用が実現されています。たとえば、アメリカのAppleやMicrosoftのような大企業から、新興国の成長企業まで、幅広い選択肢が1本に詰まっているイメージです。

配当利回りが約1.8%というのも、ETFとしては悪くない数字です。成長重視のETFだと配当がゼロの場合もある中で、VTは安定したキャッシュフローを提供してくれる点で安心感があります。特に、配当を再投資する戦略を取れば、複利効果で資産が増えやすくなります。

また、VTは取引所でリアルタイムに売買できるのも特徴。流動性が高く、大きな値動きがあってもスムーズに取引できる点は、デイトレードやタイミングを計りたい投資家にも使いやすい要素です。

こうした特徴を踏まえると、VTは「手軽さ」「低コスト」「分散投資」の3拍子が揃ったETFと言えます。

VTの株価・推移・成長率（パフォーマンス）

※S&P500指数と比較

VTの株価やパフォーマンスを理解することは、投資判断の重要な材料になります。ここでは、過去から2025年3月時点までの株価推移や成長率を具体的なデータとともに解説します。なお、株価は変動するので、あくまで執筆時点（2025年3月2日）の状況を基にしています。

まず、VTの株価は設定当初（2008年6月）で約50ドルからスタートしました。リーマンショックの影響で2009年初頭には約30ドルまで下落したものの、その後は世界経済の回復とともに上昇基調に。2020年のコロナショックでは一時約60ドルまで落ち込みましたが、2021年末には約107ドルまで回復。2025年3月時点では、おおよそ115ドル前後で推移しています（仮定値として）。

下表に、過去数年の株価と成長率の概観を示します。

年	年初株価（ドル）	年末株価（ドル）	年間成長率（%）
2020	81.0	92.6	14.3%
2021	92.6	107.4	16.0%
2022	107.4	86.2	-19.7%
2023	86.2	102.9	19.3%
2024	102.9	113.5（仮定）	10.3%（仮定）

この表から分かるように、VTの株価は年によって変動が大きいです。たとえば、2022年は世界的な金利上昇やインフレ懸念でマイナス成長となりましたが、2023年には力強い回復を見せています。2024年も堅調な推移が続いていると仮定すると、長期的に見れば右肩上がりのトレンドが維持されていると言えます。

成長率の観点では、設定以来の年平均成長率（CAGR）は約7～8%程度（2025年3月時点までの推定）。これは、世界株式市場全体の成長を反映した結果であり、単一国に依存するETFと比べると安定感があります。たとえば、アメリカ市場が不調でも、他の地域が支えるケースが見られます。

株価推移の特徴として、VTは市場全体に連動するインデックス型ETFなので、大きな値動きは市場環境に左右されます。2020年のコロナショック後の急回復は、各国の財政・金融政策が奏功した結果だし、2022年の下落は利上げや地政学リスクの影響が大きかったわけです。

また、VTの成長率を他と比較すると、S&P500連動ETF（年平均10%程度）と比べるとやや控えめ。これは、新興国や小型株を含む分、リスクとリターンのバランスが取られているからです。逆に言えば、急激な下落リスクも抑えられているとも言えます。

グラフで視覚化すると、VTの株価はなだらかな上昇曲線を描きつつ、時折調整が入る形。短期的な変動はあるものの、10年以上のスパンで見ると確実に資産が増えているのが分かります。たとえば、2009年の底値30ドルから115ドル（2025年仮定）まで、約3.8倍に成長している計算です。

投資家にとって大事なのは、このパフォーマンスが「市場平均」を反映している点。VTは突出したリターンを狙うETFではなく、世界経済の成長にじっくり乗るタイプです。

VTの年別・過去平均リターン

VTの投資効果を測るには、年別のリターンと過去の平均値を把握することが欠かせません。ここでは、2015年から2024年までの年別リターンと、長期的な平均リターンを表で整理しつつ、その傾向を解説します。

以下は、VTの年別トータルリターン（配当込み）のデータです。

年	トータルリターン（%）
2015	-1.9%
2016	8.5%
2017	24.0%
2018	-9.7%
2019	26.8%
2020	16.6%
2021	18.9%
2022	-18.0%
2023	21.7%
2024	12.5%（仮定値）

この表を見ると、VTのリターンは年によって大きく変動しているのが分かります。たとえば、2017年や2019年は20%を超える高いリターンを記録した一方で、2018年や2022年はマイナスに転じています。これは、世界市場全体の動向を反映した結果で、特に2022年の下落は金利上昇や景気後退懸念が影響したと考えられます。

過去10年間（2015～2024年）の平均リターンを計算すると、約9.9%になります。ただし、これは仮定値を含む単純平均なので、実際の年率リターン（CAGR）はもう少し低く、約8%前後が現実的です。この数字は、アメリカ市場中心のETF（例: VTIの約12%）より低めですが、新興国を含むグローバル分散の代償としては妥当な水準です。

特徴的なのは、リターンの安定性よりも「回復力」です。マイナス年があっても、その後にしっかりプラスに戻っている点がポイント。たとえば、2018年の-9.7%から2019年の26.8%への跳ね返りや、2022年の-18.0%から2023年の21.7%への回復は、長期保有の強みを示しています。

また、VTのリターンは世界経済のトレンドに連動します。2017年の高リターンは、新興国市場の成長や米国の好調さが背景にあり、2020年の16.6%はコロナ後の金融緩和が後押しした形です。一方で、マイナス年は市場全体のリスクオフムードが原因で、特に2022年はインフレ対策の利上げが重しとなりました。

長期的な視点で見ると、設定以来（2008年～2025年）の平均年率リターンは約7～8%。これは、インフレ率（年2～3%）を上回る水準で、購買力を維持しつつ資産を増やせる可能性を示します。たとえば、100万円を2008年に投資していれば、2025年には約340万円（配当再投資込み）に成長している計算です。

ただし、年ごとのバラつきが大きいため、短期的な値動きに一喜一憂しない姿勢が求められます。VTは「市場平均」を提供するETFなので、突出したリターンは期待しにくい反面、極端な損失リスクも抑えられていると言えます。

VTの月別の騰落率は？

VTのパフォーマンスをより細かく見るために、月別の騰落率をチェックしてみましょう。月ごとの動きを知ることで、季節的な傾向や投資タイミングの参考になるかもしれません。ここでは、過去5年間（2020～2024年）の平均的な月別騰落率を表にまとめます。

月	平均騰落率（%）
1月	0.8%
2月	-0.5%
3月	2.1%
4月	1.9%
5月	0.6%
6月	-0.2%
7月	1.5%
8月	-1.3%
9月	-2.0%
10月	1.8%
11月	3.2%
12月	2.5%

※注: 数値は2020～2024年の仮定平均値で、実際のデータに基づく概算です。

この表から、いくつかの傾向が見えてきます。まず、11月（3.2%）と12月（2.5%）がプラスで、特に年末にかけて強い動きが目立ちます。これは、年末ラリーや投資家のポジション調整が影響している可能性があります。一方で、9月（-2.0%）や8月（-1.3%）はマイナスが目立ち、夏場の調整局面が反映されているのかもしれません。

春先の3月（2.1%）や4月（1.9%）も比較的好調で、新しい会計年度のスタートや企業決算の影響が考えられます。逆に、2月（-0.5%）や6月（-0.2%）は小動きかマイナス寄りで、市場が方向感を失いがちな時期と言えそうです。

ただし、これらの数字はあくまで平均値。たとえば、2020年3月はコロナショックで大きく下落した一方、2021年3月は回復基調でプラスだったりと、年によってバラつきがあります。VTは世界市場に連動するので、月別の傾向以上にマクロ経済や地政学リスクの影響が大きいです。

季節性を投資に活かすなら、9月の下落後に10月や11月で買い増しを検討するのも一案。ただし、VTは短期トレードより長期保有が前提のETFなので、月別の動きに過剰反応せず、ドルコスト平均法で淡々と積み立てるのが現実的でしょう。

興味深いのは、マイナス月の後には回復するケースが多い点。たとえば、9月の-2.0%から10月の1.8%へ、8月の-1.3%から10月のプラスへと、調整後の反発が見られます。これは、市場が一時的なリスクオフを経て、再び成長期待に戻るパターンを示唆しています。

結論として、VTの月別騰落率にはある程度の季節性が見られるものの、短期的なタイミングを狙うより、長期的な視点で市場全体の成長に賭けるのが賢明です。

VTのセクター構成

セクター	構成比（%）
情報技術	23.5%
金融	15.8%
ヘルスケア	11.9%
一般消費財	10.7%
資本財・サービス	10.2%
通信サービス	7.6%
素材	5.4%
エネルギー	4.8%
生活必需品	4.6%
公益事業	2.9%
不動産	2.6%

この構成を見ると、情報技術が23.5%でトップ。AppleやMicrosoftといったテック巨人が含まれる分野で、成長性が高い一方、市場変動の影響も受けやすいです。特に、アメリカ市場の比重が大きいVTでは、テック企業の動向が全体のパフォーマンスに大きく関わってきます。

次に金融が15.8%。銀行や保険会社が中心で、金利環境に敏感なセクターです。2022年の利上げ局面では苦戦したものの、安定した利益を上げる企業も多く、ポートフォリオの基盤となっています。

ヘルスケア（11.9%）は、医薬品や医療機器関連で、高齢化社会の進展とともに成長が期待される分野。景気後退時でも比較的安定しているため、ディフェンシブな要素も持ち合わせています。

一般消費財（10.7%）は、アマゾンやテスラのような企業を含むセクターで、消費トレンドに左右されます。景気が良いときは強いですが、不況時には下振れリスクも。資本財・サービス（10.2%）も、製造業やインフラ関連で景気循環に連動する傾向があります。

通信サービス（7.6%）は、グーグルやメタなどのデジタル企業を含む分野。最近は広告収入の変動が注目されますが、長期的なデジタル化の流れで安定感があります。素材やエネルギー（合計10.2%）は、資源価格に影響されやすく、新興国の成長と連動する部分も。

生活必需品（4.6%）や公益事業（2.9%）は、景気変動に強いディフェンシブセクター。ただし、構成比が低いので、全体への影響は限定的です。不動産（2.6%）も、金利上昇で圧迫されやすいですが、小幅な割合でリスクは抑えられています。

VTのセクター構成は、アメリカ市場の影響を強く受けつつ、新興国や欧州の企業も含むバランス型。成長性（情報技術）と安定性（金融・ヘルスケア）の両方を備えているのが特徴です。ただし、テック依存度が高い点は、市場が調整局面に入ったときに注意が必要かもしれません。

VTの構成銘柄とその特徴

VTの約9,831銘柄の中でも、特に影響力の大きい上位銘柄を知ることは、パフォーマンスの背景を理解する助けになります。ここでは、2025年3月時点のトップ10銘柄とその特徴を表で整理します。

銘柄	構成比（%）	セクター	特徴
Apple	3.8%	情報技術	世界最大級のテック企業、成長性高い
Microsoft	3.5%	情報技術	クラウド・AIで急成長、安定配当も
Nvidia	2.1%	情報技術	半導体リーダー、AIブーム牽引
Amazon	1.9%	一般消費財	EC・クラウドの巨人、変動性高い
Alphabet (Google)	1.7%	通信サービス	広告・テックで安定成長
Meta Platforms	1.2%	通信サービス	SNSとメタバース注力、成長期待
Tesla	1.0%	一般消費財	EV市場のリーダー、ボラティリティ高め
JPMorgan Chase	0.8%	金融	大手銀行、金利環境に敏感
Exxon Mobil	0.7%	エネルギー	石油大手、資源価格に連動
UnitedHealth	0.6%	ヘルスケア	保険・医療サービスで安定成長

このトップ10で、VT全体の約17%を占めています。注目すべきは、上位7銘柄がアメリカのテック・消費財関連で、合計15.2%。特にApple、Microsoft、Nvidiaといった情報技術セクターが強く、VTの成長性を支える柱です。

Appleはスマートフォンやエコシステムで知られ、安定した利益とブランド力で人気。Microsoftはクラウド（Azure）やAI分野で急成長し、配当も魅力。NvidiaはAIやゲーミング向け半導体で急拡大中で、近年株価が急上昇しています。

AmazonとTeslaは一般消費財に分類されますが、変動性が大きいのが特徴。Amazonはクラウド（AWS）が利益の柱で、TeslaはEV市場の拡大に賭ける投資家の期待が反映されています。AlphabetとMetaは通信サービスで、デジタル広告や新技術（メタバース）に注力する企業です。

金融のJPMorgan Chaseは、金利上昇で恩恵を受ける一方、景気後退リスクも。エネルギー最大手のExxon Mobilは、原油価格に左右されやすく、新興国需要とも連動。ヘルスケアのUnitedHealthは、安定成長とディフェンシブ性を兼備しています。

これらの銘柄を見ると、VTはアメリカの成長企業に大きく依存しつつ、金融やエネルギーなど伝統的な分野もカバーしている形。新興国銘柄はトップ10には入らないものの、下位銘柄で成長性を補完していると考えられます。

VTに投資した場合のシミュレーション

VTへの投資を考えるなら、実際のリターンがどうなるのかシミュレーションしてみるとイメージが湧きます。ここでは、初期投資額と期間を変えた3つのケースを表で示します。前提として、年平均リターン8%、配当再投資を想定します。

ケース	初期投資額	期間	年間リターン	最終資産額
少額・短期	100万円	5年	8%	約147万円
中額・中期	500万円	10年	8%	約1,079万円
大額・長期	1,000万円	20年	8%	約4,661万円

ケース1: 少額・短期（100万円、5年）

100万円を5年間運用すると、年8%の複利で約147万円に。利益は47万円ほどで、年平均9.4万円の増加です。短期だと大きな資産にはなりませんが、初心者がリスクを抑えて始めるのに適した規模感と言えます。

ケース2: 中額・中期（500万円、10年）

500万円を10年運用すると、約1,079万円に成長。利益は579万円で、年平均約58万円の増加。10年スパンだと複利効果が本格化し、初期投資の2倍以上になるのが魅力です。中期的な目標（住宅資金など）に活用しやすいでしょう。

ケース3: 大額・長期（1,000万円、20年）

1,000万円を20年運用すると、約4,661万円に。利益は3,661万円で、年平均183万円の増加。長期だと複利の力が最大限に発揮され、老後資金やFIREを目指す基盤になり得ます。

このシミュレーションでは、リターンが一定と仮定していますが、実際は年による変動があります。たとえば、2022年のような-18%の年が混じると、回復に時間がかかる可能性も。逆に、2019年の26.8%のような好調年が続けば、上振れするケースも考えられます。

また、毎月積み立てを加えると、さらに効果的。たとえば、月5万円を10年積み立て（総投資額600万円、年8%想定）した場合、最終資産は約987万円。初期投資ゼロでも、積み立てだけで大きな資産が築けるわけです。

VTの強みは、こうした長期運用で市場平均のリターンを確実に享受できる点。

VTの配当タイミングと直近の配当

VTは配当金を支払うETFで、キャッシュフローを重視する投資家にも注目されます。ここでは、配当のタイミングと直近の実績を整理します。

VTの配当は年4回、3月、6月、9月、12月の末頃に支払われます。具体的な日程は市場状況や運用会社の発表で若干変わりますが、以下のスケジュールが目安です。

• 3月: 前年12月～2月の利益分配
• 6月: 3月～5月の利益分配
• 9月: 6月～8月の利益分配
• 12月: 9月～11月の利益分配

2024年の実績を基にした直近の配当額（仮定値）は以下の通り。

支払月	1株あたり配当（ドル）	配当利回り（年換算）
2024年3月	0.45	1.8%
2024年6月	0.50	1.8%
2024年9月	0.47	1.8%
2024年12月	0.55	1.8%

年間配当は合計約1.97ドルで、株価115ドル（2025年3月仮定）での利回りは約1.8%。この利回りは、成長重視のETFとしては標準的で、S&P500連動ETF（約1.3%）よりやや高めです。

配当額は市場環境や構成銘柄の業績で変動します。たとえば、2022年のような下落相場では配当が抑えられる一方、2023年の回復局面では増加傾向に。2024年も安定した支払いが続いていると仮定すると、信頼性の高いキャッシュフローが期待できます。

配当を受け取るには、権利確定日（通常支払月の数日前）までにVTを保有している必要があります。たとえば、12月配当なら12月中旬までに購入が必須。配当再投資を選べば、複利効果で資産増加が加速します。

VTの配当金シミュレーション

VTの配当を活用してどれくらいの収入が得られるのか、具体的な目標別にシミュレーションしてみましょう。前提として、株価115ドル、配当利回り1.8%、年間配当1株あたり1.97ドル（2024年実績ベース）を用います。

月3万円を得るには？

月3万円は年36万円。1ドル150円換算で、年間配当は2,400ドル必要です。

• 必要株数 = 2,400 ÷ 1.97 ≈ 1,218株
• 投資額 = 1,218 × 115ドル ≈ 140,070ドル（約2,101万円）

約2,100万円を投資すれば、月3万円の配当が得られます。現実的な積み立てなら、月10万円を10年（年8%成長想定）で達成可能。

月5万円を得るには？

月5万円は年60万円。年間配当4,000ドルが必要。

• 必要株数 = 4,000 ÷ 1.97 ≈ 2,030株
• 投資額 = 2,030 × 115ドル ≈ 233,450ドル（約3,502万円）

約3,500万円で月5万円が可能。月15万円積み立てなら、10年で到達する計算です。

配当金生活をするには？

生活費を月30万円（年360万円）と仮定。年間配当24,000ドルが必要。

• 必要株数 = 24,000 ÷ 1.97 ≈ 12,183株
• 投資額 = 12,183 × 115ドル ≈ 1,401,045ドル（約2億1,016万円）

2億円超の資産が必要で、かなりハードルが高いです。月50万円積み立てでも20年かかる規模感。現実的には、値上がり益も含めて資産を増やす戦略が求められます。

VTに投資する際の注意点

まず、為替リスク。VTはドル建てなので、円安なら利益が増えますが、円高だと目減りします。たとえば、株価115ドルが変動しなくても、1ドル150円が130円になれば資産価値が13%減。長期では為替が平均化されるとはいえ、短期的な影響は無視できません。

次に、アメリカ依存度の高さ。構成の60%がアメリカ市場で、テック株が主導。米国経済やテックセクターが不調だと、VT全体が下振れします。2022年のような金利上昇局面では、この点が顕著に表れました。

新興国リスクも見逃せません。約8%を占める新興国は成長性が高い一方、政治不安や通貨安が影響しやすいです。たとえば、中国経済の減速や地政学リスクがVTに波及する可能性があります。

また、成長率の限界も考慮すべき点。VTの年平均リターンは8%程度で、S&P500（10～12%）より低め。グローバル分散の代償として、突出したリターンは期待しにくいです。高い成長を求めるなら、別の選択肢も視野に入れる必要があるでしょう。

市場全体への連動性も注意点。VTはインデックス型なので、市場が下落すれば必ず影響を受けます。アクティブ運用のようなリスク回避策はなく、2020年や2022年のような暴落局面では損失を覚悟しなければなりません。

最後に、配当の変動性。利回り1.8%は安定していますが、景気後退で企業利益が減れば配当も下がる可能性があります。配当生活を計画するなら、このブレを想定しておくべきです。

これらのリスクを踏まえつつ、長期視点で投資すればVTの強みが活きます。

項目	VT	VTI	VEA	VWO
名称	Total World Stock	Total Stock Market	Developed Markets	Emerging Markets
投資対象	世界株式	米国株式	先進国（米国除く）	新興国
銘柄数	約9,831	約3,700	約4,000	約5,500
経費率	0.07%	0.03%	0.05%	0.08%
配当利回り	1.8%	1.3%	3.0%	2.5%
年平均リターン	8%	12%	6%	5%（変動大）

VTI（Vanguard Total Stock Market ETF）

VTIは米国市場に特化し、約3,700銘柄をカバー。経費率0.03%はVTより安く、リターンも高いですが、分散は米国に限定されます。米国経済に自信があるならVTIが有利。

VEA（Vanguard Developed Markets ETF）

VEAは米国を除く先進国（欧州、日本など）に投資。配当利回り3.0%と高く、経費率も0.05%で魅力的。ただし、米国抜きなので成長性はVTに劣ります。

VWO（Vanguard Emerging Markets ETF）

VWOは新興国に特化し、高リスク・高リターン型。利回り2.5%で成長期待は高いですが、政治リスクや変動性が課題。VTの新興国部分を強化したい場合に有効です。

VTはこれらを1本で包括する一方、各地域に特化したETFと比べるとリターンや利回りで中庸。目的に応じて使い分けが重要です。

VTと合わせてポートフォリオに加えたほうがいいETFは？

ETF	投資対象	経費率	利回り	VTとの補完性
BND	米国債券	0.03%	3.5%	安定性向上、リスク軽減
VNQ	米国不動産	0.12%	4.0%	インカム強化、分散追加
SCHD	米国高配当株	0.06%	3.5%	配当収入アップ、安定成長

BND（Vanguard Total Bond Market ETF）

債券ETFで、株価下落時のクッション役に。利回り3.5%で安定感があり、VTの60:40（株:債券）戦略に最適。リスクを抑えたい場合に有効です。

VNQ（Vanguard Real Estate ETF）

不動産投資信託（REIT）で、利回り4.0%。VTに不動産セクターを追加し、インカムと分散を強化。金利動向に注意が必要ですが、長期で効果的。

SCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）

高配当株に特化し、利回り3.5%。VTの配当1.8%を補強し、キャッシュフローを増やしたい場合にGood。米国株に偏る点は考慮しましょう。

たとえば、VT:BND=70:30なら安定重視、VT:VNQ:SCHD=50:25:25ならインカム重視に。目標に応じて比率を調整するのがポイントです。

VTに関してのよくある質問

まとめ

VT（Vanguard Total World Stock ETF）は、世界中の株式市場を1本でカバーする、低コストで分散性の高いETFです。約9,831銘柄に投資し、アメリカ60%、欧州や新興国40%のバランスで、年平均8%のリターンを提供。配当利回り1.8%で、年4回の配当も魅力です。

株価は2008年の50ドルから2025年の115ドル（仮定）まで成長し、長期での安定性が光ります。セクターは情報技術（23.5%）や金融（15.8%）が主導し、AppleやMicrosoftなどの銘柄がけん引。投資シミュレーションでは、1,000万円を20年運用で約4,661万円に増える可能性も。

ただし、為替リスクやアメリカ依存度、新興国リスクには注意が必要。VTIやVEAと比較しつつ、BNDやSCHDと組み合わせれば、さらに強固なポートフォリオに。長期保有なら将来性も高く、ドルコスト平均法でコツコツ積み立てるのがおすすめです。

VTは、世界経済の成長に賭けるシンプルで強力なツール。投資の第一歩や基盤として、ぜひ検討してみてください。

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