この記事のポイント
VTEBの特徴

VTEBは米国地方債に投資するETF。低リスクで税制優遇が魅力です!特徴を表でまとめ、おすすめポイントも分かりやすく解説します。
VTEBは、米国地方債(Municipal Bonds)に投資するETFで、バンガードが運用。主に州や地方政府が発行する債券を対象とし、連邦所得税が免除されるのが大きな特徴です。低リスクを求める投資家や、税引き後のリターンを重視する人に適しています。経費率は驚異の0.05%と、業界最安水準。純資産総額は約260億ドル(2024年3月時点)で、流動性も高い。
項目 | 詳細 |
---|---|
ティッカー | VTEB |
ベンチマーク | S&P National AMT-Free Municipal Bond Index |
経費率 | 0.05%(業界最安水準) |
純資産総額 | 約260億ドル(2024年3月) |
平均利回り(市場) | 約3.1%(2024年3月) |
平均デュレーション | 約5.2年(金利変動リスクの中程度) |
クレジット品質 | 90%以上が投資適格(A以上) |
- 低コスト:経費率0.05%で運用コストが最小限。
- 安定性:地方債はデフォルト率が低く、価格変動が小さい。
- 分散投資:全米の多様な地方債に投資し、地域リスクを軽減。
- 流動性:ETF形式で取引所上場、売買が容易。
VTEBの株価・推移・成長率(パフォーマンス)

VTEBの過去10年の値動きをチェック。債券ETFらしい安定感が特徴です。年ごとの成長率と騰落率を表で詳しく解説します。
※S&P500指数と比較
VTEBは2015年に設定された債券ETFで、株価は金利動向に大きく影響されます。過去10年間、米国金利は低水準から上昇傾向にあり、VTEBの株価は緩やかな変動を示しています。以下に2015年以降の年次データをまとめます(株価は年末終値、成長率は年平均、騰落率は前年比)。
年 | 株価(ドル) | 成長率(%) | 騰落率(%) |
---|---|---|---|
2015 | 50.50 | – | – |
2016 | 50.20 | -0.59 | -0.59 |
2017 | 51.80 | 3.19 | 3.19 |
2018 | 51.60 | -0.39 | -0.39 |
2019 | 53.40 | 3.49 | 3.49 |
2020 | 55.20 | 3.37 | 3.37 |
2021 | 54.90 | -0.54 | -0.54 |
2022 | 49.50 | -9.84 | -9.84 |
2023 | 51.00 | 3.03 | 3.03 |
2024 | 50.80(3月) | -0.39 | -0.39 |
成長率の10年平均は約0.8%。債券ETFのため、株式のような急成長はないものの、価格変動は小さく、利回り(約3%)がリターンの主軸。2022年の大幅下落はFRBの急激な利上げによるもので、債券価格と金利の逆相関が顕著に表れました。ただし、配当再投資を考慮すると、トータルリターンは安定。長期投資家にとって、値動きの穏やかさは魅力です。
VTEBと主要指数の比較

VTEBをS&P500、NASDAQ100、オルカンと比較!債券と株式の違いを、年平均成長率と騰落率の表で分かりやすく解説します。
VTEBは債券ETF、S&P500(VOO)、NASDAQ100(QQQ)、MSCI ACWI(VT)は株式ETF。リスク・リターンの特性が異なるため、比較を通じてVTEBの役割を明確にします。以下、過去10年の年平均成長率(CAGR)と年次騰落率の平均を比較。
項目 | VTEB | S&P500 (VOO) | NASDAQ100 (QQQ) | MSCI ACWI (VT) |
---|---|---|---|---|
年平均成長率(%) | 0.8 | 12.5 | 17.2 | 8.9 |
平均騰落率(%) | ±2.5 | ±12.8 | ±18.5 | ±10.2 |
- VTEB:成長率は低いが、騰落率も小さく安定。ポートフォリオの守備力を高める。
- S&P500:米国大型株中心。安定成長だが、2022年のような下落局面も。
- NASDAQ100:ハイテク株主導で高リターン・高リスク。変動が大きい。
- MSCI ACWI:全世界株式で分散性高いが、新興国リスクが影響。
VTEBは株式ETFと異なり、資本成長よりインカムゲイン(利回り)が主。株式の急落時(例:2020年コロナショック)でも下落幅は小さく、ディフェンシブな役割を果たします。ポートフォリオにVTEBを加えることで、リスク調整REITsを活用した ETF(例:VNQ)の安定性を高められます。
VTEBのセクター構成

VTEBは債券ETFなので、セクター構成は少し独特です。地方債の種類や地域分散を表で整理し、どんな債券か詳しく解説します。
VTEBは株式ETFのような業種別セクター構成(例:IT、金融)ではなく、地方債の種類や発行主体で分類されます。投資対象は全米の州・地方政府発行の一般債(GO債)や歳入債(Revenue Bonds)
債券種類 | 割合(%) |
---|---|
一般債(GO債) | 60 |
歳入債(Revenue Bonds) | 35 |
その他(例:プレリファンド) | 5 |
- 一般債:州や地方政府の税収で裏付け。信用力が高く、デフォルト率0.1%以下。
- 歳入債:特定プロジェクト(例:病院、水道)の収益で償還。リスクやや高め。
- 地域分散:全50州対象。カリフォルニア、ニューヨーク、テキサスなどが上位。
- クレジット品質:90%以上がA以上(投資適格)。AA格付けが最多。
地方債は公益事業(教育、インフラ)に使われ、投資家は社会貢献も実感。金利リスクはあるが、株式のような業種特有の変動は少なく、安定性が高い。地域分散により、特定州の財政難の影響も軽減されます
VTEBの構成銘柄

VTEBの「銘柄」は個別債券。数千の地方債の選び方を、代表例の表とともに分かりやすく解説します。
VTEBは約5,000の地方債で構成。個別企業の株式とは異なり、発行体は州・地方政府や公的機関。以下、代表的な債券例。
発行体 | 債券概要 |
---|---|
カリフォルニア州 | 一般債、5%クーポン、2030年満期 |
ニューヨーク市 | 歳入債(水道)、4.5%クーポン、2028年満期 |
- インデックス連動:S&P National AMT-Free Municipal Bond Indexに準拠。
- 流動性:取引量が多く、市場性の高い債券を優先。
- 税制優遇:連邦所得税免除の債券のみ。
- 分散:単一発行体の割合は5%未満でリスク分散。
個別債券の詳細は投資家向けレポートで確認可能。VTEBはETF形式のため、投資家は個別債券の管理負担なく、広範な地方債にアクセス可能。デフォルトリスクは極めて低く、長期安定投資に適しています。
VTEBに長期投資した場合のシミュレーション

VTEBで50年後の資産を円建てでシミュレーション。配当再投資の効果を表で詳しくお伝えします。
VTEBに100万円を投資した場合の50年後を試算。仮定:年利回り3.1%(2024年3月)、為替1ドル=150円、配当再投資、経費率0.05%、インフレ率2%。
年数 | 資産額(円、名目) | 実質購買力(円) |
---|---|---|
0 | 1,000,000 | 1,000,000 |
10 | 1,356,000 | 1,112,000 |
20 | 1,838,000 | 1,236,000 |
30 | 2,492,000 | 1,377,000 |
40 | 3,379,000 | 1,537,000 |
50 | 4,582,000 | 1,718,000 |
債券ETFのため、株式(例:S&P500、10%成長)ほどの伸びはないが、安定性は抜群。インフレ上回るリターンで、購買力維持が可能。配当再投資が長期成長の鍵です。
VTEBの配当タイミングと直近の配当

VTEBの配当はいつ?直近の金額を円で確認。安定したキャッシュフローの魅力をしっかり解説します。
VTEBの配当は毎月支払い。地方債の利払いを集約し、投資家に定期的なインカムを提供。直近配当は1株あたり0.13ドル(月間、年換算利回り約3.1%)。
項目 | 詳細 |
---|---|
配当頻度 | 毎月(月初に支払い) |
直近配当(2024年3月) | 0.13ドル/株(約19.5円/株) |
年間配当利回り | 約3.1% |
円換算(1ドル=150円)
- 月配当:19.5円/株
- 100株保有の場合:月1,950円、年23,400円
毎月配当はキャッシュフロー管理に便利。税免除により、米国投資家は実質利回りが向上(日本在住者は源泉徴収あり)。安定した配当は、退職者やインカム重視の投資家に最適です。
VTEBで配当金生活は可能か?

VTEBで配当金生活を目指す!月10万円の配当を得るための投資額を、円建てでシミュレーションします。
目標:月10万円(年120万円)の配当。VTEBの年間利回り3.1%、1株50.80ドル(約7,620円、2024年3月)、月配当0.13ドル(19.5円)。
項目 | 必要額 |
---|---|
年間必要配当 | 1,200,000円 |
必要株数 | 約5,161株(1,200,000 ÷ 232.5) |
必要投資額 | 約3,933万円(5,161 × 7,620) |
シミュレーション
- 投資額3,933万円で5,161株購入。
- 月配当:5,161 × 19.5円 = 約100,640円。
- 年配当:100,640 × 12 = 約120.7万円。
月10万円の配当生活には約4,000万円が必要。利回り上昇や追加投資で必要額は減少。税金(米国10%、日本20.315%)考慮時は、約4,800万円が目安。VTEBの安定配当は、配当金生活の基盤に最適です。
VTEBとよく比較されるETFは?
VTEBは地方債ETFの代表格。類似ETFとして、iShares National Muni Bond ETF(MUB)、SPDR Nuveen Bloomberg Municipal Bond ETF(TFI)、iShares Short-Term National Muni Bond ETF(SUB)が挙げられます。
項目 | VTEB | MUB | TFI | SUB |
---|---|---|---|---|
経費率 | 0.05% | 0.07% | 0.23% | 0.07% |
純資産総額 | 260億ドル | 370億ドル | 190億ドル | 30億ドル |
利回り(市場) | 3.1% | 3.0% | 2.9% | 2.5% |
平均デュレーション | 5.2年 | 5.5年 | 6.0年 | 2.8年 |
クレジット品質 | 90% A以上 | 85% A以上 | 80% A以上 | 95% A以上 |
- VTEB:最低経費率、バランス型。幅広い投資家に最適。
- MUB:最大規模、流動性抜群。機関投資家向け。
- TFI:やや高コスト、長めデュレーションで金利リスク高。
- SUB:短期債中心、低リスクだが利回り控えめ。
VTEBはコストと利回りのバランスが優秀。短期志向ならSUB、流動性重視ならMUBが選択肢。投資目標に応じて選ぶのが鍵です。
VTEBと合わせてポートフォリオに加えたほうがいいETFは?
VTEBは守備力重視。攻撃力(成長)や分散強化のため、以下ETFを推奨。
ETF | 特徴 |
---|---|
VTI | 全米株式、経費率0.03%、CAGR約12% |
VXUS | 国際株式(米国除く)、経費率0.07% |
BND | 米国総合債券、経費率0.03%、利回り3.5% |
- VTI:米国経済の成長を捉え、長期リターン高い。VTEBの低成長を補完。
- VXUS:新興国含む国際分散。米国集中リスクを軽減。
- BND:地方債以外の債券(社債等)で、さらなる安定性。
例:60% VTI、20% VXUS、10% VTEB、10% BNDのポートフォリオ。成長と安定を両立し、市場変動に強い。VTEBの税制優遇が、全体リターンを底上げします。
FAQ(よくある質問)
- QVTEBの主なリスクは?
- A
VTEBの主なリスクは、金利上昇による債券価格の下落と、地方財政の悪化による信用リスクです。VTEBの平均デュレーションは約5.2年で、金利が1%上昇すると価格は約5%下落する可能性があります。ただし、地方債のデフォルト率は0.1%以下(歴史的データ)と極めて低く、信用リスクは限定的です。また、特定州の財政難が影響する可能性は、地域分散(全50州対象)により軽減されています。為替リスクも日本投資家には影響し、円安なら利益増、円高なら損失増となります。対策として、短期保有を避け、10年以上の長期投資で金利変動の影響を吸収するのが賢明です。さらに、株式ETF(例:VTI)と組み合わせることで、ポートフォリオ全体のリスクを分散できます。金利動向や地方財政のニュースを定期的にチェックすることも重要です。
- Q日本居住者の税金は?
- A
日本居住者がVTEBに投資する場合、配当には米国で10%、日本で20.315%の源泉徴収税がかかります。例えば、月配当19.5円/株(0.13ドル、1ドル=150円)なら、100株で1,950円の配当に対し、約540円が税金で差し引かれ、手取りは約1,410円です。ただし、日米租税条約に基づく外国税額控除を確定申告で申請すれば、米国分の10%(約195円)を一部取り戻せます。売却益にも日本で20.315%のキャピタルゲイン税が課されます。VTEBの連邦所得税免除は米国居住者に適用され、日本居住者には影響しません。税務処理を簡略化するため、特定口座(源泉徴収あり)での取引がおすすめ。複雑な場合は、税理士に相談し、税負担を最適化しましょう。
- QVTEBは新NISAで買える?
- A
はい、VTEBは新NISAの成長投資枠で購入可能です。2024年から始まった新NISAでは、年間360万円(成長投資枠240万円+つみたて投資枠120万円)の非課税枠が利用でき、VTEBは海外ETFとして成長投資枠に適合します。配当や売却益が非課税になるため、長期投資のメリットが大きくなります。ただし、VTEBの特徴である連邦所得税免除は日本居住者には適用されず、米国での10%源泉徴収は避けられません。それでも、低経費率(0.05%)と安定利回り(約3.1%)は魅力的。毎月配当を再投資すれば、複利効果で資産成長が加速します。新NISAを活用し、VTEBをポートフォリオの安定軸に据える戦略は、初心者から上級者まで有効です。
- Q毎月配当の再投資は?
- A
VTEBの毎月配当は、証券会社で自動再投資設定が可能です(例:楽天証券、SBI証券)。例えば、100株保有で月1,950円(税引き後約1,410円)の配当を再投資すると、年間約0.2株追加購入でき、複利効果で長期成長が期待できます。自動再投資は手間がなく、投資初心者におすすめ。ただし、配当金を生活費に充てたい場合は手動で受け取り、別途管理も可能です。再投資の効果は長期で顕著で、30年後には配当再投資なしの場合と比べ、資産額が約1.5倍に(年利回り3.1%、経費率0.05%で試算)。再投資戦略を採用するなら、配当通知を定期確認し、投資計画に沿った運用を心がけましょう。市場環境に応じ、再投資と現金確保のバランスを取るのも有効です。
- Q金利上昇時の影響は?
- A
金利上昇はVTEBの価格下落を引き起こします。デュレーション5.2年のVTEBでは、金利が1%上昇すると、理論上価格が約5.2%下落。2022年のFRB利上げ(3%→5%)でVTEBは約9.8%下落した例からも、金利リスクは無視できません。ただし、配当再投資を続ける長期投資家なら、価格下落時に追加購入でき、利回り上昇の恩恵を受けられます。金利上昇が落ち着けば、価格は回復傾向に。対策として、BND(総合債券ETF)やSUB(短期地方債ETF)を組み合わせてデュレーションを調整するのも有効です。金利動向はFRBの金融政策や経済指標(例:CPI、雇用統計)を注視し、急激な利上げ局面では短期債へのシフトも検討。長期視点でリスクを分散させましょう。
- QVTEBの流動性は?
- A
VTEBの流動性は非常に高いです。純資産総額は約260億ドル(2024年3月)、1日の平均取引量は約200万株で、ETFとしてリアルタイム売買が容易です。ビッド・アスク・スプレッド(売買価格差)は0.01~0.03ドル程度と狭く、取引コストも低い。バンガードの運用規模と、地方債市場の安定性(全米の州・地方政府発行)が流動性を支えています。日本時間での取引は米国市場(NY時間9:30~16:00)に限られますが、主要ネット証券(例:楽天、SBI)でスムーズに売買可能。流動性リスクはほぼなく、急な資金需要にも対応しやすい。大量取引(例:数億円)では事前に証券会社に相談し、市場への影響を最小限に抑えるのが賢明です。
- Q初心者におすすめ?
- A
VTEBは投資初心者に非常におすすめです。経費率0.05%と低コスト、利回り約3.1%で安定した毎月配当、価格変動が株式ETF(例:VOO、±12.8%)より小さい(±2.5%)点が魅力。地方債のデフォルト率は0.1%以下で、元本割れリスクも低いです。初心者はまず、VTEBをポートフォリオの20~30%に組み込み、残りをVTI(全米株式)やVXUS(国際株式)で成長を狙う戦略が有効。新NISAの成長投資枠を活用すれば、非課税メリットで効率的に資産形成できます。ただし、金利リスクや為替リスクを理解し、10年以上の長期投資を前提に。少額(例:10万円)から始め、積み立て投資でリスクを抑えつつ経験を積むのが理想的です。
VTEBのETF Score (ETFのおすすめ度)
- 成長性:過去5年の平均リターン(キャピタルリターン)をもとに算出
- 配当リターン:過去5年の平均配当利回りをもとに算出
- 運用コスト:経費率をもとに算出
- リスク分散度:投資対象銘柄数・セクター分散度をもとに算出
- 安定性:過去5年の平均騰落率をもとに算出
※各指標は当サイトにおける基準で設定
まとめ
VTEBは、安定性と税制優遇を兼ね備えた債券ETF。経費率0.05%、利回り3.1%で、低リスク投資の柱に最適です。毎月配当はインカム志向の投資家に魅力。株式ETF(VTI、VXUS)と組み合わせれば、成長と守備のバランスが取れます。50年シミュレーションでは、100万円が実質170万円に成長。配当金生活には約4,000万円必要。金利リスクに注意しつつ、長期投資で安定リターンを目指しましょう。
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資産運用に興味がある恐竜。様々な国や商品に投資。投資歴は長い。基軸はインデックス投資での運用。短期売買の頻度は少なく、長期目線での投資をコツコツと実施。