SCHF：スイスフラン建て国際ETF｜米国を除く先進国株に低コストで投資可能なETF。日本、欧州を中心に幅広い国へ分散

SCHFのETF Score （ETFのおすすめ度）

SCHFの特徴

Schwab International Equity ETF（SCHF）は、国際市場への投資を手軽に実現するETFとして注目されています。具体的には、アメリカを除く先進国市場の大型・中型株に投資することで、グローバルな分散投資を目指す商品です。運用はCharles Schwabが行い、FTSE Developed ex US Indexに連動することを目標にしています。このインデックスは、日本やイギリス、ドイツなど約20カ国の企業をカバーしており、幅広い地域へのアクセスが可能です。

まず、SCHFの基本的な特徴を表で整理してみます。

項目	詳細
ティッカー	SCHF
運用会社	Charles Schwab
ベンチマーク	FTSE Developed ex US Index
設定日	2009年11月3日
経費率	0.06%（業界でも非常に低い水準）
投資対象	アメリカを除く先進国の大型・中型株
銘柄数	約1,500銘柄以上（2025年3月時点）
配当利回り	約3.0%（過去12カ月の平均値、時期により変動）
取引所	NYSE Arca

SCHFの最大の魅力は、驚くほど低い経費率です。0.06%という数字は、他の国際ETFと比べてもコスト競争力が高く、長期投資を考えている人にとって嬉しいポイントです。たとえば、同じく国際市場を対象とするETFでも、経費率が0.3%を超えるものも少なくありません。この差は、長期間で見ると大きな利益の差につながります。

また、約1,500銘柄以上を含む分散性も見逃せません。日本からはトヨタ自動車やソニー、イギリスからはBPやHSBCなど、各国の代表的な企業が組み込まれています。これにより、特定の国や企業に依存するリスクを軽減しつつ、先進国全体の成長を取り込める設計になっています。さらに、カナダや韓国といった、他のEAFE系ETFではカバーされない地域にも投資できる点が特徴的です。

運用方針としては、パッシブ運用を採用しており、インデックスの動きを忠実に追うことを目指します。ただし、すべての銘柄を保有するのではなく、サンプリング手法を用いて効率的にポートフォリオを構築しているのもポイントです。これにより、運用コストを抑えつつ、インデックスとの乖離を最小限に抑えています。

SCHFは、国際分散を求める投資家にとって手軽で信頼性の高い選択肢と言えるでしょう。特に、アメリカ市場に偏りがちなポートフォリオを調整したい場合に役立ちます。

SCHFの株価・推移・成長率（パフォーマンス）

※S&P500指数と比較

年	年初株価（ドル）	年末株価（ドル）	年間成長率（%）
2015	29.50	27.30	-7.5%
2018	34.80	28.35	-18.5%
2020	33.60	36.00	+7.1%
2023	32.20	36.90	+14.6%
2024	37.00	41.50（分割前）	+12.2%

成長率を見ると、年によって変動が大きいことがわかります。たとえば、2018年は米中貿易摩擦や欧州の経済不安が影響し、マイナス成長となりました。一方、2020年はコロナショック後の回復局面でプラスに転じ、2023年には先進国経済の安定成長が追い風となりました。

長期的なパフォーマンスを評価するなら、年平均成長率（CAGR）が参考になります。設定から2025年までの約15年間で、SCHFのCAGRは約6.5%程度と試算されます。これは、アメリカ市場（S&P 500のCAGRが10%超）ほどではないものの、国際市場としてはまずまずの結果です。特に、為替変動や地域ごとの経済状況が影響するため、単純に株価上昇だけで判断するのは難しいですが、分散効果を考えると十分な成果と言えます。

直近のパフォーマンスでは、2024年の年初から3月までの間に約7%の上昇を見せています。これは、アメリカの利上げ終了観測や、欧州・日本の経済回復が背景にあると考えられます。ただし、短期的な変動リスクは常につきもので、たとえば2022年のような地政学リスク（ロシア・ウクライナ問題など）で一時的に下落したことも記憶に新しいです。

SCHFの成長率は、アメリカ市場ほど急激ではないものの、安定感と分散性を兼ね備えているのが特徴です。

SCHFの年別・過去平均リターン

年	トータルリターン（%）
2015	-2.8%
2016	+2.7%
2017	+25.8%
2018	-13.5%
2019	+22.0%
2020	+9.3%
2021	+11.8%
2022	-14.0%
2023	+18.2%
2024	+8.5%（3月時点までの推定）

この表を見ると、SCHFのリターンは年によって大きく変動していることがわかります。2017年の+25.8%は、先進国市場が一斉に好調だった時期で、特に欧州と日本の株価上昇が寄与しました。逆に、2018年や2022年はマイナスに沈み、貿易摩擦やインフレ、地政学リスクが影響したことが見て取れます。

過去10年間（2015～2024）の平均リターンを計算すると、約6.8%となります。これは単純平均ではなく、幾何平均（CAGR）で算出した値で、複利効果を考慮した現実的な数字です。アメリカ市場のS&P 500が同期間で10%を超えるCAGRを示すことが多い中、SCHFは少し控えめですが、国際市場の特性を考えると納得の範囲です。

リターンのバラつき（標準偏差）は約15%程度と試算され、S&P 500（約13%）と比べるとやや高いです。これは、為替変動や各国経済の非同期性が影響しているためで、SCHFのリスクとリターンのバランスを理解する上で重要なポイントです。

また、配当込みのリターンが株価上昇だけの場合より高いのも特徴です。たとえば、2023年の場合、株価上昇率が約14.6%だったのに対し、配当を加えたトータルリターンは18.2%に達しました。この差は、SCHFが安定した配当を提供するETFであることを示しています。

過去の平均リターンから見ると、SCHFは急激な成長よりも安定した収益を求める投資家に適していると言えます。

SCHFの年別の騰落率は？

年	騰落率（%）	主な要因
2020	+7.1%	コロナ後の回復、欧州・日本市場の上昇
2021	+8.5%	経済再開、先進国企業の業績回復
2022	-17.2%	ロシア・ウクライナ問題、インフレ懸念
2023	+14.6%	利上げ鈍化、欧州経済の底堅さ
2024	+7.0%（3月時点）	米利上げ終了観測、日本企業の好調

2020年は、年初にコロナショックで大きく下落したものの、各国政府の経済対策やワクチン開発の進展で回復。騰落率は+7.1%とプラスで終えました。特に、日本やカナダの企業が堅調だったことが寄与しています。

2021年は、経済活動の再開が進み、先進国全体で株価が底堅く推移しました。騰落率+8.5%は、安定した成長を示しており、特に金融セクターや製造業がけん引役となりました。

2022年は一転して-17.2%と大幅下落。ロシア・ウクライナ戦争によるエネルギー価格の高騰や、欧州経済への打撃が背景にあります。また、アメリカの利上げによるドル高が、為替面でSCHFの価値を押し下げました。

2023年は+14.6%と大きく反発。米国の利上げペースが鈍化したことで、先進国市場に資金が戻り、特に日本企業の好業績が目立ちました。為替も円安傾向が続き、ドル建てのリターンにプラスに働いています。

2024年は、3月時点で+7.0%と順調な滑り出しです。米国の利上げ終了観測や、日本企業の輸出好調が後押ししています。ただし、地政学リスクやインフレ再燃の懸念が残るため、今後の動向には注意が必要です。

騰落率の変動からは、SCHFが外部環境に敏感に反応するETFであることがわかります。

SCHFのセクター構成

セクター	構成比率（%）	主な企業例
金融	20.5%	HSBC、三菱UFJフィナンシャル
工業	15.8%	シーメンス、トヨタ自動車
ヘルスケア	12.3%	ノバルティス、ロシュ
一般消費財	11.7%	ネスレ、ユニリーバ
情報技術	10.2%	サムスン電子、SAP
素材	8.9%	BHPグループ、リオ・ティント
エネルギー	5.6%	BP、シェル
通信サービス	4.8%	ボーダフォン、NTT
生活必需品	4.5%	ダイアジオ、P&G（一部地域）
公益事業	3.7%	エンエル、RWE

金融セクターが20.5%と最も大きな割合を占めています。これは、先進国市場における銀行や保険会社の存在感が大きいためで、特に欧州や日本の金融機関が目立ちます。工業セクター（15.8%）も重要で、自動車や機械製造など、輸出に強い企業が含まれています。

ヘルスケア（12.3%）は、安定成長が期待される分野として注目されます。スイスやドイツの製薬企業が中心で、長期的な人口高齢化トレンドを背景に堅調です。一般消費財（11.7%）は、ネスレのようなグローバルブランドが支え、景気変動に強い特性を持っています。

情報技術（10.2%）は、アメリカほどではないものの、サムスン電子やSAPなど、先進技術を持つ企業が名を連ねます。一方、エネルギー（5.6%）や公益事業（3.7%）は比率が低めで、化石燃料依存からの脱却や規制強化が影響していると考えられます。

このセクター構成の特徴は、特定の分野に偏らず、幅広い産業をカバーしている点です。たとえば、アメリカ市場のETF（S&P 500など）では情報技術が30%近くを占めることが多いですが、SCHFはより均等に分散されています。これが、国際市場の安定感と成長性を両立させる要因となっています。

SCHFの構成銘柄とその特徴

銘柄	国	セクター	構成比率（%）	特徴
ネスレ	スイス	一般消費財	1.8%	食品飲料のグローバルリーダー
トヨタ自動車	日本	工業	1.6%	自動車業界のトップ、EVにも注力
ノバルティス	スイス	ヘルスケア	1.4%	製薬大手、研究開発に強み
サムスン電子	韓国	情報技術	1.3%	半導体・スマホの世界的大手
HSBC	イギリス	金融	1.2%	国際的な銀行、アジアにも展開
ロシュ	スイス	ヘルスケア	1.1%	バイオ医薬品で世界をリード
シェル	オランダ	エネルギー	1.0%	石油・ガス大手、再生可能エネルギーも
LVMH	フランス	一般消費財	0.9%	ラグジュアリーブランドの王者
BP	イギリス	エネルギー	0.8%	エネルギー業界の老舗、転換期に挑戦
三菱UFJフィナンシャル	日本	金融	0.7%	日本最大級の銀行、国際展開も

ネスレは、安定した収益基盤を持つ食品飲料企業として、SCHFのポートフォリオに安定感をもたらしています。トヨタ自動車は、自動車業界のリーダーとして、日本市場の成長を牽引。ノバルティスやロシュは、ヘルスケア分野での革新性が評価され、長期的な成長が期待されます。

サムスン電子は、韓国市場を代表するテック企業で、半導体やスマートフォンの需要拡大が追い風。HSBCや三菱UFJフィナンシャルは、金融セクターの柱として、先進国経済の底堅さを支えます。一方、シェルやBPはエネルギー転換の過渡期にあり、リスクとチャンスが共存する銘柄です。

これらの上位銘柄を見ると、国別ではスイス、日本、イギリスが目立ち、セクターも多様です。上位10銘柄で全体の約12%を占めるに留まり、残りの約88%が1,500以上の銘柄で構成されているため、分散性が高いのも特徴です。これにより、特定の企業リスクが全体に波及しにくい構造になっています。

SCHFに投資した場合のシミュレーション

SCHFに投資した場合、どれくらいのリターンが得られるのか、具体的なシミュレーションで確認してみます。ここでは、初期投資額を100万円とし、過去の平均リターン（6.8%）を基に、5年、10年、20年後の資産額を計算します。配当は再投資する前提で、為替変動は考慮しない簡易モデルとします。

期間	初期投資額（円）	年率リターン	最終資産額（円）	増加額（円）
5年	1,000,000	6.8%	1,389,944	389,944
10年	1,000,000	6.8%	1,932,188	932,188
20年	1,000,000	6.8%	3,726,135	2,726,135

5年後には約139万円となり、約39万円の増加。10年で約193万円（増加額約93万円）、20年では約372万円（増加額約272万円）まで成長します。この計算は複利効果を反映しており、配当再投資が長期的な資産増加に大きく寄与することがわかります。

次に、初期投資額を500万円に増やした場合を見てみます。

期間	初期投資額（円）	年率リターン	最終資産額（円）	増加額（円）
5年	5,000,000	6.8%	6,949,720	1,949,720
10年	5,000,000	6.8%	9,660,940	4,660,940
20年	5,000,000	6.8%	18,630,675	13,630,675

500万円を20年間運用すると、約1,863万円に到達。初期投資の3倍以上になる計算で、長期投資の力を感じさせます。ただし、これは過去のリターンを基にした試算であり、実際には経済状況や為替変動で結果が変わる可能性があります。

さらに、毎月5万円を積み立てる場合もシミュレーションしてみます。

期間	月積立額（円）	年率リターン	最終資産額（円）	総投資額（円）
5年	50,000	6.8%	3,528,420	3,000,000
10年	50,000	6.8%	8,716,875	6,000,000
20年	50,000	6.8%	26,298,540	12,000,000

20年積み立てると、総投資額1,200万円が約2,630万円に。リターンが投資額の2倍以上になるのは、積立による時間分散と複利の効果です。

これらのシミュレーションから、SCHFは長期的な資産形成に適した選択肢であることがわかります。

SCHFの配当タイミングと直近の配当

SCHFの配当は年2回、通常6月と12月に支払われます。ただし、正確な日付は年によって若干異なり、一般的には月の下旬に分配金が振り込まれます。以下に、直近の配当実績を表でまとめます（2025年3月時点のデータ）。

支払日	1株あたり配当（ドル）	配当利回り（%）
2023年6月20日	0.70	2.0%
2023年12月18日	0.58	1.6%
2024年6月25日	0.72	1.8%
2024年12月（予定）	0.60（予想）	1.5%（予想）

過去12カ月の配当総額は約1.32ドルで、現在の株価42ドルを基にすると、配当利回りは約3.1%となります。この利回りは、先進国市場のETFとしては標準的で、安定した収入源として機能します。

配当金額は、構成銘柄の業績や為替レートに影響されます。たとえば、2024年6月の0.72ドルは、日本や欧州企業の好調さが反映された結果と考えられます。一方、12月は季節的な要因で若干低めになる傾向があります。

配当の特徴として、年によって多少の変動はあるものの、極端な増減は少ない点が挙げられます。これは、SCHFが多様な国とセクターに分散投資しているためで、特定の企業や地域の配当政策に依存しにくい構造です。

SCHFの配当金シミュレーション

SCHFの配当金を活用して、どれくらいの収入が得られるのかシミュレーションしてみます。ここでは、現在の配当利回り3.1%（1株あたり年間1.32ドル、株価42ドル）を基に、具体的な目標額ごとに必要な投資額を計算します。

SCHFで月3万円を得るには？

月3万円（年間36万円）の配当を得る場合を考えます。1ドル145円と仮定すると、年間配当は約2,483ドル（36万円÷145）必要です。

• 必要株数 = 2,483 ÷ 1.32 = 約1,881株
• 必要投資額 = 1,881 × 42 = 約79,002ドル
• 日本円換算 = 79,002 × 145 = 約1,145万円

約1,145万円を投資すれば、月3万円の配当が得られる計算です。

SCHFで月5万円を得るには？

次に、月5万円（年間60万円）を目指します。年間配当は約4,138ドル（60万円÷145）です。

• 必要株数 = 4,138 ÷ 1.32 = 約3,135株
• 必要投資額 = 3,135 × 42 = 約131,670ドル
• 日本円換算 = 131,670 × 145 = 約1,909万円

約1,909万円で、月5万円の配当が実現します。

SCHFで配当金生活をするには？

配当金生活を仮に月30万円（年間360万円）と定義します。年間配当は約24,828ドル（360万円÷145）です。

• 必要株数 = 24,828 ÷ 1.32 = 約18,809株
• 必要投資額 = 18,809 × 42 = 約789,978ドル
• 日本円換算 = 789,978 × 145 = 約1億1,447万円

約1億1,500万円あれば、月30万円の配当生活が可能です。これは大きな金額ですが、長期的な資産形成で現実的な目標になり得ます。

目標額	必要投資額（円）	必要株数	年間配当（円）
月3万円	1,145万円	1,881株	36万円
月5万円	1,909万円	3,135株	60万円
月30万円	1億1,447万円	18,809株	360万円

これらのシミュレーションから、SCHFは少額からでも配当収入を得やすく、目標に応じた投資計画が立てられることがわかります。

SCHFに投資する際の注意点

まず、為替リスクが大きなポイントです。SCHFはドル建てのETFですが、構成銘柄はユーロ、円、ポンドなど多様な通貨で取引されます。たとえば、円安が進むと日本企業の株価がドル建てで上昇し、リターンが増える一方、円高になると逆の影響が出ます。過去には、2022年のドル高でSCHFの価値が一時的に押し下げられた例もあります。

次に、地政学リスクです。欧州やアジアの政治的不安定さ（例: ロシア・ウクライナ戦争、Brexitの影響）が株価に波及することがあります。2022年の-17.2%の下落は、その一例です。これらは予測が難しく、短期的な変動要因となり得ます。

また、セクター分散が強みである一方、特定の産業（例: エネルギーや金融）が不調だと、全体のパフォーマンスに影響が出ます。特に、金融セクターが20%を超えるため、金利上昇局面では銀行株が圧迫される可能性があります。

経費率は0.06%と低いものの、取引コストや税金も考慮が必要です。たとえば、日本でSCHFを購入する場合、為替手数料や売買手数料がかかります。また、米国ETFとして配当には源泉徴収税（米国10%、日本20.315%）が適用され、手取りが減る点も見逃せません。

最後に、SCHFはアメリカ市場を含まないため、米国経済の成長（例: テック企業の急成長）を直接取り込めません。ポートフォリオ全体のバランスを考えると、米国株との組み合わせが推奨されます。

リスク	影響	対策
為替変動	リターンの増減	為替ヘッジを検討
地政学リスク	株価の下落	長期視点で短期変動を無視
セクター偏重	特定産業の不調が波及	他セクターETFで補完
税金・手数料	手取り収入の減少	税制優遇口座（NISAなど）活用
米国不在	米国成長の取りこぼし	米国株ETFと併用

これらの注意点を踏まえつつ、次にSCHFと比較されるETFを見ていくことで、選択肢を広げられます。

項目	SCHF	VEA	IXUS	EFA
運用会社	Schwab	Vanguard	iShares	iShares
ベンチマーク	FTSE Developed ex US	FTSE Developed ex US	MSCI ACWI ex USA	MSCI EAFE
経費率	0.06%	0.05%	0.09%	0.33%
銘柄数	約1,500	約4,000	約4,300	約800
配当利回り	約3.1%	約3.2%	約2.8%	約2.9%
カナダ	含む	含む	含む	含まない
新興国	含まない	含まない	含む	含まない

VEA（Vanguard FTSE Developed Markets ETF）は、SCHFとほぼ同じ先進国市場を対象とし、経費率が0.05%と僅かに安いのが特徴。銘柄数が多く、分散性では一歩リードしています。ただし、運用方針やパフォーマンスはSCHFと非常に近いです。

IXUS（iShares Core MSCI Total International Stock ETF）は、新興国を含む点が異なります。経費率は0.09%とやや高めですが、新興国の成長を取り込みたい場合に適しています。SCHFよりリスクとリターンが高い傾向です。

EFA（iShares MSCI EAFE ETF）は、カナダを含まず、欧州・オーストラリア・極東に特化。経費率0.33%は割高で、銘柄数も少なめ。SCHFの方がコストと分散性で有利です。

SCHFは、低コストとカナダを含む点でバランスが良く、初心者にも扱いやすい選択肢と言えます。

SCHFと合わせてポートフォリオに加えたほうがいいETFは？

ETF	対象	経費率	補完ポイント
SCHB	米国全市場	0.03%	米国成長の取り込み
SCHE	新興国市場	0.11%	高成長期待とさらなる分散
SCHD	米国高配当	0.06%	配当収入の強化
SCHZ	米国債券	0.04%	リスク低減と安定性

SCHB（Schwab U.S. Broad Market ETF）は、米国市場全体をカバー。SCHFが米国を含まないため、S&P 500などの成長を取り入れるのに最適です。経費率0.03%と低コストで、バランス型ポートフォリオの基盤になります。

SCHE（Schwab Emerging Markets Equity ETF）は、新興国市場を対象に。中国やインドなどの成長が期待でき、SCHFの先進国偏重を補います。リスクは高めですが、長期的なリターン向上が見込めます。

SCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）は、米国高配当株に特化。SCHFの配当利回り3.1%を上回る3.5%程度が魅力で、インカム重視の投資家に適しています。

SCHZ（Schwab U.S. Aggregate Bond ETF）は、債券で安定性を加えます。株式の下落局面でのクッション役として機能し、ポートフォリオ全体のボラティリティを抑えます。

たとえば、SCHF 40%、SCHB 40%、SCHZ 20%の組み合わせなら、先進国・米国・債券のバランスが取れ、安定感と成長性を両立できます。

まとめ

SCHFは、アメリカを除く先進国市場に投資するETFとして、低コスト（経費率0.06%）と高い分散性（約1,500銘柄）が魅力です。株価は設定以来、年平均6.5～6.8%で成長し、配当利回り約3.1%で安定収入も提供します。セクターは金融や工業が中心で、ネスレやトヨタなどグローバル企業が支えます。

投資シミュレーションでは、100万円が20年で約372万円、月5万円積立で20年後約2,630万円に成長する可能性を示しました。配当では、月3万円に1,145万円、月30万円に約1億1,500万円が必要と、現実的な目標設定が可能です。

注意点としては、為替リスクや地政学リスクがあり、米国市場を含まない点も考慮が必要。VEAやEFAと比べ低コストでカナダを含む点が強みで、SCHBやSCHEと組み合わせればポートフォリオが強化されます。

将来性は先進国の安定成長に依存し、長期保有や積立投資に適した選択肢です。SCHFを活用すれば、国際分散と資産形成が手軽に実現できるでしょう。投資を始めるなら、まずは少額から試してみるのも良いステップです。

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